若年層を中心に広がる
海への無関心を払拭
海洋リテラシーを高めることで
海と共に暮らしてきた日本における
社会課題意識向上の第一歩になれば

海洋が、豊かな生物多様性と生態系を支えているなど、海洋リテラシーには7つの基本原則があります。私たちの暮らしを支えてくれている豊かな海。海洋国家である日本ですが、特に若い世代を中心に、海に対して強い関心を持たない子どもが増えており、心理的にも物理的にも海との距離が遠くなっています。47都道府県の中で海に接している都道府県が39もあるという海洋国家だからこそ、海は環境問題を考える時に日本人が自分ごとにしやすいテーマ。日本全国の小学校～中・高校の教育現場で海洋問題を学ぶことを通して、日本全体の環境意識向上に繋がっていけばと考えています。海がきれいになって、海から魚たちから「ありがとう」と言われるような、小さなひとつの行動を起こすきっかけになることを願って。

8つの企業・団体が集結
得意分野を活かした
共創プロジェクトが始動

一般社団法人 Think the Earthが編集・制作を進めていた「あおいほしのあおいうみ」。分科会メンバーであるフェリックス・パートナーズ株式会社を中心に、このビジュアルブックを活用した環境教育プログラムの開発を企画しました。教育機関と強いパイプを持つ参加企業が、パイロット校となる学校と繋げることでプロジェクトを推進。将来的な全国展開を視野にいれた、共創プロジェクトが始動しました。

パイロット校となる
複数の学校や自治体と
実施に向けて意見交換

環境教育プログラムの開発を目指し、小・中・高校のパイロット校の先生方の授業を参考に、モデル授業の構築に着手。パイロット校の候補として、海隣接モデルでは佐賀県唐津市内の学校、都市型モデルでは私立小学校、公立中学校、海なし県モデルでは奈良県生駒市とのコミュニケーションを始めています。こうした様々な教育関係者とコミュニケーションを取りながら、環境教育プログラム実現に向けての意見交換を積極的に行なっています。

冬休みの課題として
本を用いた授業を実施
生徒の自発的行動を促す

早稲田佐賀高等学校で環境問題などに取り組んでいるサステナブル・クラブで、「あおいほしのあおいうみ」を活用した授業を展開していただきました。冬休みの課題としてこの本を講読し、興味を持った内容を生徒それぞれが発表しながら討論会を行いました。海に隣接した地域ならではと言えるかもしれませんが、食害魚について関心を示した生徒が多く、今後対馬市の生産者などととも連携しながら、積極的な取り組みを実践されていくそうです。
唐津市において2026年に世界海洋プラスチックセンター（仮称）がオープンするのを前に、2025年1月30日に開催された海洋環境国際シンポジウムにおいて、早稲田佐賀高等学校のこれまでの取組みに関する発表が行われました。
※写真は、早稲田佐賀高等学校 サステナブル・クラブのパネル展示

2025大阪・関西万博での発表を経て
目指すはソーシャルビジネスの確立

BOIの中で最も多い8つの企業・団体が共創するプロジェクトの中心となるのは、海について楽しく学べるビジュアルブック「あおいほしのあおいうみ」。書籍の企画・制作を担当する一般社団法人 Think the Earthの上田さんは、今回のプロジェクトの利点として、教育現場からのリアルなフィードバックをあげる。「書籍を届けた学校からはアンケートでの実施報告や感想は得られますが、リアルな意見交換の機会はなかなか無く、とても貴重なのです。プロジェクトを通して直接話ができることは、教育現場の今の課題を知ることができ、具体的なサポートのアイデアを考える上で、とても重要です。そのような場を繋げてくれる企業と共創しているからこそ、実現できることだと感じています」。書籍を基にした教育プログラムの開発、それを実践する教育関係者の紹介・推進、フィードバックを受けての改善など、各社・団体がそれぞれの役割を担いながらプロジェクト実現に向けて動きだしている。

上田さんとともにプロジェクトを企画されているのが、フェリックス・パートナーズ株式会社の木暮さんで、発足から段階を踏んだ推進に尽力されている中心メンバー。「BOIでは、2025大阪・関西万博で発表の場が用意されていますので、パイロット校の生徒さんを招いて授業の成果発表会を検討しています。この万博での発表をひと区切りにして、日本全国に広げていける教育プロジェクトのベースを確立できたらと思います」。プロジェクトの最終目標である、日本から世界に発信できる環境教育プログラムの実現に向けて、課題となるのは継続できる仕組みづくりとなる。「プロジェクトの継続には、ビジネス的な観点は欠かせません。企業からの協賛はもちろんですが、私はこのプロジェクトを通して新たな社会的価値を生み出し、ソーシャルビジネスとして確立していくことが目標です」。プロジェクトはまだ始動したばかり。高い理想の実現に向けて、複数企業・団体による共創による取り組みは続いていく。

フェリックス・パートナーズ株式会社
専務取締役　木暮 淳子
一般社団法人 Think the Earth
理事　上田 壮一